赤い富士山カレー
~FUJISAN RED CURRY~
2/23
レトルト販売開始
SNSで話題沸騰の「青い富士山カレー」第2弾が登場！
葛飾北斎名画「富嶽三十六景」の
「凱風快晴（通称：赤富士）」をモチーフにした
『赤い富士山カレー』
凱風快晴（がいふうかいせい）
通称：赤富士
葛飾北斎の名所浮世絵揃物『富嶽三十六景』全46図中の1図「凱風快晴（がいふうかいせい）」は、「赤富士（あかふじ）」と通称される。「凱風快晴」を「赤富士」の第2義として掲載する国語辞典もある。横大判錦絵（大錦横判[2]）。「神奈川沖浪裏」「山下白雨」と合わせて三大役物と呼ばれる同シリーズ中の傑作で、画業全体を通して見ても「神奈川沖浪裏」に次いで広く世界に知られているであろう代表作の一つである。
いわし雲たなびく青空も清々しい快晴の日の、なだらかな稜線の映える美しい富士山を正面から大きく捉えた作品。山肌が赤いのは、陽に当たった状態を表したものか（※定説無し。後述）。
『富嶽三十六景』は江戸時代後期の浮世絵師葛飾北斎による富士山を描いた富士図の連作で、天保2年（1831年）から天保4年（1833年）頃にかけて刊行された。
全36図、追加10図。本図の視点は甲斐国側か駿河国側かは不明であるが、「山下白雨」とともに富士を大きく正面から描いた作品で、画面下には樹海、空にはいわし雲が描かれ、富士の山頂には雪渓が残る。
なお、北斎は先行する文化13年（1816年）に刊行した『北斎漫画 五編』において、無題ではあるが富士の山容のみを主題とした作品を手がけている。
「凱風」とは『詩経』にある言葉で、夏に吹く柔らかな南風を意味する。本図は「赤富士」と通称され、夏の早朝に日を受けた富士の山肌が赤みを帯びた一瞬の様子を捉えているとされる。北斎が「凱風快晴」を描く前に、野呂介石筆「紅玉芙蓉峰図」（和歌山脇村奨学会蔵）などの先行例があり、北斎に影響を与えた可能性が指摘されている。
しかしその一方で、その根拠は「凱風快晴」と赤富士現象が似ていることだけで、題名や絵の中に朝を示す情報は無く、朝日が当たって赤くなっているなら僅かに残る雪の部分もピンクや赤で摺るはずで、また他の北斎の富士図を見ると北斎は快晴と朝というテーマを区別して描いていることや、江戸時代に赤富士という現象は一般には殆ど知られておらず、商業出版である浮世絵で題名などで明示もせずに取り上げるのは不自然である点も指摘される。これらの根拠から、富士山の茶色い山肌を快晴の空の下で明るく照らされているのを強調するために赤くし、赤富士という珍しい現象が知られるにつれて「赤富士」という記憶に残りやすいフレーズも手伝って浸透したという意見もある。
赤富士は、開運！？縁起がいい？！
赤富士は、めったに見ることができないため赤富士を見た人には災厄から免れたり、商売繁盛など願いが叶うとも言われています。
さらに、風水でも、東から東南に赤いインテリアを置くと縁起がいい、仕事が忙しくなる、悪縁が切れるなどと言われ、室内に赤富士を飾る人も多くいるそうです。
また妊婦さんが陣痛中に赤富士（赤色で太陽入り）を描き、その絵を子供を望む人に贈り、寝室の北側に飾ると子宝に恵まれるというジンクスもあります。
赤富士は、縁起がいいので、新築、結婚祝、各種お祝いやお土産にも最適です。
※上記につきましては、諸説ありますのであらかじめご了承ください。
赤い富士山カレー
2018年4月に発売され、“インスタ映えする青いカレー”として話題となった「青い富士山カレー」に続く富士山カレー第2弾となるもので、赤い色から想定されるようにスパイシーな辛口。
富士山カレーシリーズ第2弾となる『赤い富士山カレー』では、従来のクリーミーな「青い富士山カレー」とは異なり、「赤富士」の色合いを再現した辛口カレーとして提供。
ただ辛いだけの“辛口”ではなく、辛さの中に“旨味”を感じる独自のスパイスを調合し、更に『日本一のぶどうの里』山梨県笛吹市産の葡萄果汁を配合し味のコクと奥深さを出しております。
また、外国人にも人気の日本の「出汁（だし）」文化をカレーにとりいれ、辛さの中に感じる「旨味～UMAMI～」を演出しました。
スパイスに山椒をつかい、麻辣のしびれる辛さ”シビ辛”でキレの良い辛さを出しています。
さらに富士山が赤く染まって見える「赤富士」の色合いはパプリカの天然色素とぶどう果汁等で表現。
辛味と旨味が織りなすスパイシーな味わいが特徴の一皿となっています。
赤い富士山カレー®は登録商標です。
商標登録 登録第6195973号
ITEM
赤い富士山カレー＆青い富士山カレーセット
2019/02/23より販売開始
1.事業者名 富士山プロダクト（株式会社フォネット） 2.所在地 山梨県甲府市下石田2-10-6 3.連絡先 055-298-6066 4.商品等の販売価格 商品に準ずる 5.送料などの商品代金以外の付帯費用 代引き手数料等 6.代金の支払時期 支払い方法による 7.代金の支払方法 クレジットカード決済、代金引換等 8.商品等の引き渡し時期 注文後1週間以内 9.返品の可否と条件 不可
フォネットグループ（本ホームページ下部に記載の会社、以下「当グループ」という）は、「電気通信事業における個人情報保護に関するガイドライン」 （平成16年8月31日総務省告示第695号）および関係法令の遵守徹底を図るため、お客様の重要な個人情報を取り扱う事業者として、ここに個人情報保護方針を定め、 これを実行、維持することによりお客様の個人情報の権利・利益の保護に努めます。 また、この個人情報の保護がお客様との信頼関係を維持するために非常に重要であると認識し、企業活動のあらゆる面で配慮・行動してまいります。 1. 個人情報の保護についての考え方 フォネットグループ（本ホームページ下部に記載の会社、以下「当グループ」という）では、お客様及び当グループの事業活動に関わるすべての方々（役員、従業員等の当社業務従事者を含み、以下総称して「ご本人様」という）の個人情報が、個人情報の保護に関する法律（以下「個人情報保護法」という）並びに個人の人格尊重（プライバシー保護）の理念の下に適正かつ慎重に取り扱われるべきものであり、法令遵守のみならず、個人の権利利益と密接に関わるものであるという認識に基づき、個人情報の取扱に際して以下の事項を誓約致します。 (1)個人情報保護法、同法についての各社管轄省庁におけるガイドライン、その他の関係法令・規範、国が定める指針を遵守するとともに、 一般に公正妥当と認められる個人情報の取扱いに関する慣行に準拠し、適切に取扱います。 (2)個人情報の取扱いに関する規程を明確にし、役員、従業員等の当社業務従事者（以下「従業員等」という）に周知徹底します。 また、取引先等に対しても適切に個人情報を取扱うように要請します。 (3)個人情報の取得、利用及び提供に際しては、利用目的を特定して通知または公表し、もしくは同意を得た上で、 その利用目的の達成に必要な範囲を超えた個人情報の取り扱い（目的外利用）を行わないよう個人情報を取扱います。 (4)個人情報を取扱うに当たっては、原則として利用目的に必要な範囲内で保存期間を定め適切に管理いたします。 (5)個人情報への不正アクセス、個人情報の漏洩、破壊、紛失、改ざん等を防止並びに是正するため、 必要な対策を講じて適切な安全管理を行うとともに、継続的な改善に努めます。 (6)保有する個人情報について、ご本人様からの開示、訂正、削除、利用停止の依頼を所定の窓口でお受けして、誠意をもって対応します。 又、個人情報についてのご本人様からの苦情、若しくは相談についても、専用の窓口を設け誠意を持って対応します。 2.適切な個人情報の取り扱いに関して 当グループが遂行する各事業（以下「当グループ事業」という）において必要となる個人情報を取得しますが、 これらの個人情報は下記の目的で利用させていただきます。また、当グループ各社は、業務を円滑に進めるため、業務の一部を委託し、 業務委託先に対して必要な範囲内で個人情報を提供することがありますが、この場合、当グループ各社は当該委託先との間で 個人情報の取扱いに関する契約の締結をはじめ、適切な監督を実施します。 (1)利用目的 a. 個人情報を取扱う当グループ事業における商品・サービスの提供 b. 前号に関するアフターサービスの提供 c. 当グループ事業その他に関する各種料金の請求収納及び債権保全 d. 当グループ事業に関する新商品・新サービスの検討、開発 e. 前号の新商品・サービスに関する情報のご案内 f. 当グループ事業における営業・勧誘方法の研修及び適正化のための従業員教育 g. 当グループ事業に関する市場調査その他の調査研究 h. 懸賞及びキャンペーン等の実施 i. 経営分析のための統計数値作成及び分析結果の利用 j. 個人情報保護法に基づく開示請求等への対応、並びに個人情報の取扱いに関する監視及び監査 k. CSR（企業の社会的責任）に関する活動 l. 取引先との契約関係の管理 n. 従業員等の雇用（採用を含みます。）及び人事管理 o. 従業員等の福利厚生 p. 施設及び機器の管理 q. 下記(2)記載の共同利用 r. その他、前各号に係る業務の遂行上必要な範囲 s. 前各号に定める利用目的を達成するために必要な範囲での当グループ各社への提供 (2)共同利用 a. 当グループは、従業員等の氏名、生年月日、性別、顔写真、家族、所属、教育研修、技能、資格、評価、職歴、学歴、キャリアプラン及び 連絡先等の雇用管理に関する 個人情報を、雇用、人事管理を目的として、当グループ間で共同利用します。 なお、当該個人情報の管理について責任を有する者は、株式会社フリートです。 3.第三者への開示・提供 当グループは、本方針に記載した業務委託先等への提供の場合及び以下の何れかに該当する場合を除き、個人情報を第三者へ開示または提供致しません。 (1)ご本人様の同意がある場合 (2)統計的なデータなどご本人様を識別することができない状態で開示・提供する場合 (3)法令に基づき開示・提供を求められた場合 (4)公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進の為に必要がある場合があってご本人様の同意を得る事が困難である場合 (5)人の生命、身体または財産の保護のために必要な場合であって、ご本人様の同意を得ることが困難である場合 (6)国または地方公共団体等が公的な事務を実施するうえで、協力する必要がある場合であって、ご本人様の同意を得ることにより 当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合 (7)その他、当グループが保有する以下に定める情報(以下「指定情報」という)を、本方針に記載される利用目的を達成するのに必要な範囲で、 以下に定める手段または方法(以下「提供手段」という)により、当グループ各社に対して、提供する場合があります。 また、開示・提供する場合には、個人情報の保護措置を講じるものとします。なお、本号による第三者への開示・提供に関して、 ご本人様の申し出がある場合、第三者への開示・提供を停止致します。 ※指定情報：当グループ事業で取得した個人情報、商品の購入履歴、サービスの利用申込み履歴、 その他書面、電話により取得した 又は訪問した際にお客様よりヒヤリングした商品又はサービスに関する情報 ※指定方法：ＡＳＰサービスを利用した提供、電子メールによる提供及びクラウドサービスを利用した提供 4.開示の手続き 当グループの保有個人データに関して、ご本人様がご自身の情報の開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止、消去及び 第三者への提供の停止（以下「開示等」という）をご希望される場合には、お申し出いただいた方がご本人であることを確認したうえで、 合理的な期間及び範囲で、原則として書面により回答します。なお、下記の何れかに該当する場合にはこれらのご請求に応じられません。 (1)当該個人情報の存否が明らかになることによって、本人又は第三者の生命、身体又は財産に危害が及ぶおそれのあるもの (2)当該個人情報の存否が明らかになることによって、違法又は不当な行為を助長し、又は誘発するおそれのあるもの (3)当該個人情報の存否が明らかになることによって、国の安全が害される恐れ、他国若しくは国際機関との信頼関係が損なわれるおそれ 又は他国若しくは国際機関との交渉上不利益を被るおそれのあるもの (4)当該個人情報の存否が明らかになることによって、犯罪の予防、鎮圧又は捜査その他の公共の安全と秩序維持に支障が及ぶおそれのあるもの 5.開示等の受付方法・窓口 当グループで保有している個人情報に関して、利用目的の通知、開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止、消去及び第三者への提供の停止の請求 （以下、「開示等の請求」という）につきましては、「お問合せ窓口」までご連絡願います。追って個人情報開示等請求書を送らせていただきます。 【お問合せ窓口】 個人情報に関するお問合せや苦情、開示等の請求は下記で受け付けております。 〒400-0046 山梨県甲府市下石田2丁目10番6号 フォネットグループ リスク管理部 統括担当次長 小沢茂俊 （1）ご本人様からの請求の場合の本人確認方法 以下の書類のいずれかの写しを請求書に同封いただきます。 ・運転免許証 ・パスポート ・住民基本台帳カード ・健康保険の被保険者証 ・その他本人確認できる公的書類 ※なお、本籍地は都道府県までとし、それ以降の情報は黒く塗りつぶして下さい。 (2)代理人様による請求の場合の本人確認方法 請求をする方が代理人様である場合は、（1）の書類に加えて、下記①の代理人である事を証明する書類の写しのいずれか 及び②代理人様ご自身を証明する書類の写しのいずれかを同封して下さい。 ①代理人である事を証明する書類 ＜開示等の求めをすることにつき本人が委任した代理人様の場合＞ 本人の委任状（原本） ＜代理人様が未成年者の法定代理人の場合＞ ・戸籍謄本 ・住民票（続柄の記載されたもの） ・その他法定代理権の確認ができる公的書類 ＜代理人様が成年被後見人の法定代理人の場合＞ ・後見登記等に関する登記事項証明書 ・その他法定代理権の確認ができる公的書類 ②代理人様ご自身を証明する書類の写し ・運転免許証 ・パスポート ・健康保険の被保険者証 ・住民票 ・住民基本台帳カード ※なお、本籍地は都道府県までとし、それ以降の情報は黒く塗りつぶして下さい。 (3)「開示等の請求」の手数料とお支払い方法 利用目的通知請求ならびに開示請求の場合は、手数料として1,000円を郵便切手又は郵便小為替にてお支払いいただきます。 (4)「開示等の請求」に対する回答方法 原則として、請求者様宛に書面（封書郵送）にてご回答申し上げます。 制定 2005年2月28日 改定 2016年10月1日 フォネットグループ 管理部 上田昌之